Talent

社員のパフォーマンス最大化・プロフェッショナルの育成

当社では、全ての社員がOur Principleを常に意識し、「多様性を強みとするプロフェッショナル達がお互いを認め合いチームとして成果を出すこと」「一人ひとりが挑戦し続けていくこと」を求め、これらを体現できるプロフェッショナル人材の育成に取り組んでいます。

当社は、Our Visionにおいて「社員のチャレンジと成長を応援する企業」を掲げており、これを積極的に後押ししています。具体的には、「リース会社」から「幅広い金融機能を持つ事業会社」へと進化を遂げるため、新たなビジネスの創造と既存ビジネスの変革を主導できる人材の育成を進めています。また、DXを推進するデジタル人材の育成にも取り組んでいます。

人材開発・育成方針

当社における人材開発・人材育成は、社員一人ひとりが夢や希望に向かって前向きにチャレンジし、自律的に成長できる環境を目指しています。
また、「SMFL Way」のOur Vision(私たちの目指す姿)の実現と人材戦略の定着を目的に、次の3点を人材開発・育成方針とし、育成施策を整備しています。

  • 自律的なチャレンジ・キャリア開発の支援
  • 部門・部店の人材育成カルチャーの醸成と推進
  • 学びを通して働きがいを感じ、持てる力を発揮する

例えば、研修プラットフォーム「SMFLアカデミー」を立ち上げ、社員が自ら進んで専門性を磨くための仕組みを提供し、人的資本の高度化を図っています。
事業領域が拡大・多様化する中で、自律的なキャリア形成を支援し、社員一人ひとりに成長を実感してもらうことが、当社の大きなミッションの一つと考えます。これからも新たなビジネスフィールドに挑戦し続ける社員を応援していきます。

SMFLの人材開発・育成方針を示す図。最上段に『経営戦略に連動した人材戦略の実行』、その下に『人材開発・育成方針』と『学びを通して働きがいを感じ、持てる力を発揮する』を配置。下段には3つの要素が並び、左から『自律的なチャレンジ・キャリア開発の支援』、中央に『各研修・育成施策 キャリア支援 相互連携』、右に『部門・部店の人材育成 カルチャーの醸成と推進』。最下段に『SMFL Way』を記載。全体は青系の帯と矢印で構成され、要素間の連動を示している。
  • SMFLアカデミー

    三井住友ファイナンス&リースの「SMFLアカデミー」に関する構造図。SMFLアカデミーはデジタルアカデミーとグローバルアカデミーのほか、階層別研修、教養・スキル研修、キャリア研修を提供しています。

人材育成投資

当社では、社員一人ひとりが自律的に学べる環境を整えています。また、事業戦略に沿った専門性の高い人材を育成すべく、各部門・部店主導での育成機会を積極的に拡充しています。
2025年度の人材育成投資額は14.3億円、うち教育費7.4億円とする計画であり、同年度の1人当たりの年間教育費は2022年度比で3.1倍となる見込みです。
この年間教育費には、役職や立場に応じた研修費に加えて、全役職員に提供している「GLOBIS学び放題」の費用や、マネジメントスキルの強化を目的としたプログラム費用、そして「SMFLビジネスカレッジ」としての外部研修費用が含まれています。また、経営基盤の強化に向けて各部門に教育費用を分配するスキルアップチャレンジファンドも費用に含まれており、
こちらを積極活用することでグローバル人材やDX人材に育成にも注力しております。

人材育成投資額・教育費 推移

人材育成投資額・教育費 推移のグラフ。2022年度から2025年度計画までの投資額と教育費を示す。総投資額は2022年6.7億円、2023年9.1億円、2024年11.9億円、2025年計画14.3億円。うち教育費は順に2.3億円、3.7億円、5.5億円、計画7.4億円。

1人当たりの年間教育費 推移

1人当たりの年間教育費 推移のグラフ。2022年度から2025年度計画までの金額を示す。2022年8.9万円、2023年14.1万円、2024年20.7万円、2025年計画27.4万円と一貫して増加。

グローバル人材育成

急速なグローバルビジネスの拡大に伴い、人事部および各部門において必要なグローバル人材タイプを定義し、それぞれの要件にもとづき育成施策を検討・実行していきます。グローバルアカデミーでは語学力向上のための機会提供はもちろんのこと、SMFLグループでグローバルビジネスを推進するための素養や「海外業務トレーニー」を通じたスキルの習得をサポートするなど計画的な人材育成を推進していきます。

デジタル人材育成

当社は、「SMFL Way」のOur Vision(私たちの目指す姿)に掲げる“デジタル先進企業”を目指し、デジタルをエッジとしたビジネスの変革を推進しています。2030年のありたい姿である「デジタルユビキタス企業」「デジタルをビジネスの柱とする企業」に向け、デジタルアカデミーによる研修やオンデマンド動画といった学びの機会の提供のほか、DX人材育成を目的とした社内トレーニー制度、DX人材を認証する社内制度(DXパス・DXドライバー)を開始し、専門人材だけでなく社員全員のデジタルマインドやリテラシー、スキルの向上を推進しています。