環境・社会データ

非財務ハイライト

GHG排出量の推移。2021年3月:1,900t(Scope1:889、Scope2:1,011)、2022年3月:1,716t(Scope1:841、Scope2:875)、2023年3月:808t、2024年3月:4,699t(Scope1:2,665、Scope2:2,034)、2025年3月:4,532t(Scope1:3,223、Scope2:1,309)。
廃棄物量と資源有効化率の推移。資源有効化率は91.5~92.8%で推移。廃棄物量は2021年3月:1,558t(オフィス85、リース資産1,473)、2022年3月:1,705t、2023年3月:1,277t、2024年3月:884t、2025年3月:741t。
CO₂削減貢献量の推移。2021年3月:9.5万t、2022年3月:16.2万t、2023年3月:105.0万t(再エネ25.7、一般リース79.3)、2024年3月:114.1万t(再エネ38.1、一般リース76.0)、2025年3月:119.1万t(再エネ50.5、一般リース68.6)。
従業員数の推移。2021年3月:3,631名、2022年3月:3,719名、2023年3月:3,847名、2024年3月:3,941名、2025年3月:4,859名。
有給休暇平均取得日数と取得率の推移。2021年3月:16.2日、84.4%。2022年3月:16.7日、84.3%。2023年3月:17.2日、87.1%。2024年3月:17.1日、87.1%。2025年3月:18.1日、92.3%。
女性管理職数と比率の推移。2021年3月:38名、比率5.8%。2022年3月:38名、6.2%。2023年3月:70名、9.9%。2024年3月:91名、12.2%。2025年3月:108名、14.1%。
育児休業制度利用者数と利用率の推移。2021年3月:女性23名、男性21名、男性利用率47.7%。2022年3月:女性31名、男性80名。2023年3月:女性37名、男性39名。2024年3月:女性34名、男性45名。2025年3月:女性24名、男性51名。女性利用率は全期間100%。
障がい者雇用率の推移。2021年3月:2.30%、2022年3月:2.31%、2023年3月:2.42%、2024年3月:2.77%、2025年3月:2.66%。法定雇用率は2024年3月以前2.3%、2024年4月以降2.5%。
GHG排出量の表。Scope1は2023年度2,665t、2024年度3,223t。Scope2は2023年度3,984t、2024年度3,523t。Scope3はカテゴリ1が2023年度41,252t、2024年度46,728t、カテゴリ2が約508万tから519万t、カテゴリ13が約1,727万tから1,677万tなど、全体で大部分を占めるのはカテゴリ2とカテゴリ13。
  • *1算定範囲の見直しにより、2023年度は遡及修正しています。
  • *2方法論の見直しに伴い、2023年度以降にカテゴリ12として計上していた排出量を、カテゴリ5に再計上しています。
  • *3データが入手可能な企業を対象に集計しています。
  • *42023年度は単体および下記オフィスに入居する国内関係会社(東京本社・大阪本社・竹橋オフィス)を対象に算定しています。
  • *52023年度は単体およびSMFLみらいパートナーズを対象に算定しています。
  • *6Scope3カテゴリ6およびカテゴリ13(うち航空機)の2024年度データは速報値です。
  • *7SMBC Aviation Capitalが保有する航空機およびSMFLでリース契約を実行中の輸送機を対象に算定しており、今後算定対象資産の拡大により増加する可能性があります。
エネルギー使用量の表。単体ではガソリン使用量が2021年338kLから2024年209kLに減少。電気使用量は2021年1,915MWhから2024年2,369MWhに増加。再エネ電力比率は2022年以降90%以上を維持。連結では2023年電気8,895MWh、2024年8,045MWh、再エネ比率50.3%から66.1%に上昇。
  • 再エネ電気には非化石証書購入による再エネ化も含む