固定資産管理システムに満足されていますか？
企業の成長に合わせてシステムも切り替えていくものです。
業務が複雑化してきたタイミングで、切替を行えないとシステムの不便を補うために手作業でデータを加工・取り込みを行ったり、本来やるべき業務に注力できなくなるなど、様々な問題が起きてしまいます。
企業規模や取り扱うデータ量に合ったシステムの利用で、業務を大幅に改善できるかもしれません。
当てはまるなら、そろそろシステム検討のタイミングかもしれません。
固定資産管理システムの機能が少ない
- ERPの一部で特化した機能が無い
- 小規模向け
- 現在のシステムを構築した頃から機能追加をしていない
- 建設仮勘定や減損などオプションを追加しないと使えない機能がある
増えてきた資産の処理・管理が追いつかない
- 大量資産を一括処理できない
- 資産ごとの細やかな管理機能がない
- システムとして動作はするが、動作が遅い
企業規模に応じたセキュリティを満たせない
- クラウドの利便性を享受したいのに、社内規定を満たす高セキュリティシステムが無い
サポート体制が不十分
- 設定や使い方が複雑なため電話などを通じて密にやりとりを行いたいが、マニュアルや掲示板ベースでのサポートとなっており、課題解決までの時間が長い。
固定資産管理システム比較のポイント
弊社がお勧めする固定資産管理システム比較のポイントと、弊社の提供する高性能な 固定資産管理システム
「総合資産管理サービス A.S.P. Neo 3.0」での改善ポイントをご紹介します。
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比較検討のポイント |
総合資産管理サービス A.S.P. Neo 3.0のポイント |
| 機能 |
○自社の規模・業務に合った機能があるか。
機能を資料の項目ベースで並べるとどのシステムも同じに見えてしまいますが、大量の資産管理に対応した複雑な業務に対応できる機能を有しているかをデモンストレーションなどを通じて確認すると良いでしょう。 |
○大量資産管理に対応可能な様々な機能をご用意しております。
建設仮勘定や減損対応など通常オプション対応となる機能も標準対応しております。
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機能を詳しく見る▼ |
| 制度変更への対応 |
○制度変更にかかる費用。
制度変更の対応に、その都度要件定義や有償のプログラム更新が必要になる場合もございます。大規模システムの場合、費用も高額になることもありますので、予め確認しておくと良いでしょう。 |
○税制改正や会計制度変更への対応にお客様の負担はありません。
定率法税制改正（250%償却・200%償却）や元号変更など固定資産管理業務にかかわる
税制や会計制度、法制度改正に伴うシステム改修は弊社が行うため、お客さまの負担はありません。 |
特徴を詳しく見る▼ |
| 扱えるデータ量 |
○ハードウエア（サーバー）、プログラム設計、機能の3つの要素で快適に扱えるデータ量が変わります。
プログラム設計と機能については見落としがちですので注意が必要です。大量データを扱う設計でない場合、一度に処理できるデータ量に制限があったり、「動くけど快適ではない」こともあるので注意が必要です。 |
○100万件を超える大容量データを高速処理します。
大規模データ処理を想定したシステム設計がされており、固定資産の登録・変更業務などを行う際の一括処理機能が充実しています。 |
| セキュリティ |
○システム自体のセキュリティだけでなく、クラウド基盤が適切に設定・管理されているかまで注意を払う必要があります。 |
○高セキュリティなシステム基盤を採用。
セキュリティレベルの高いFISC基準に準拠した国内データセンターを採用しています。同センターは防火・免震構造を有しており、毎日のバックアップのほか遠隔地バックアップ・24時間の運用監視も実施しています。金融機関にも多く採用頂いています。 |
| サポート |
○規模が大きくなればなるほどシステムで発生する不明点や課題も込み入ったものになりがちです。
サポートサイトや掲示板を通じてのやり取りだけではなくサポート担当者に電話で直接相談できるサポート体制が組まれているかを確認すると良いでしょう。 |
○電話・メールでのサポートOK！
充実したFAQサイトもご用意しております。また、償却資産申告などお客様に共通した汎用テーマについては動画配信にて操作方法や注意点をご案内しております。 |
サポート例を見る▼ |
『総合資産管理サービス A.S.P. Neo 3.0』はリーズナブルにご利用頂ける固定資産管理システムです
『総合資産管理サービス A.S.P. Neo 3.0』は資産件数に応じた月額固定料金で利用可能なサービスです。既に完成したシステムをweb上でご利用頂くASPサービスのため、システムの新規構築が不要で導入時の初期費用が抑えられます。また、想定外に発生する制度改正費用が原則不要なので、保守費用も抑えられます。
