太陽光発電設備の導入をご検討中のお客さまから、よくご質問を頂く内容についてフローチャート形式でまとめました。
「自社の敷地内にパネルを設置した場合、一定の発電量を確保できるのか」「購入、リース、PPAと導入方法があるが、どれが自社に合っているのか」など、弊社での豊富な太陽光パネル設置の知見を基に解説します。
よく分かる解説
屋根の耐荷重が10kg/㎡以上あること
太陽光パネルを支えるための最低限の基準として、10kg/㎡以上の耐荷重が必要です。
耐荷重が不明の場合は、新築時の設計会社またはゼネコンへお問い合わせください。
建屋が築20年以内であること
太陽光パネルは長期にわたって設置することが予想されるため、建て替えの可能性が低い築年数の建物への設置がおすすめです。
建屋が自社所有であること
太陽光パネルは長期にわたって設置することが予想されるため、自社がオーナーである建屋への設置がおすすめです。
PPAモデルでメリットを出すには？
PPAモデルを導入するとなった場合、現行の電力契約と比較して、メリットを出すためには工夫が必要です。ここでは、その条件についてご紹介します。
屋根が折板屋根であること
折板屋根とは、金属屋根の代表的な工法の一つで、工場、駐車場など鉄骨の建物に多く使われています。この形状の屋根だと、太陽光パネルを比較的設置しやすいため、施工代金を抑えることができます。
屋根面積が広いこと
ある一定以上の屋根面積がないと発電規模が確保できず、経済合理性の伴うサービス料金になりません。できるだけ広い屋根が効果的です。
現行の契約での需要電力が大きいこと
ある一定以上の需要電力がないと自家消費できず、経済合理性の伴うサービス料金になりません。できるだけ大きな需要電力が効果的です。
当社（SMFLみらいパートナーズ）での太陽光パネル
設置実績を基に、
「どのような環境なら設置できるか」
「設置する際の、望ましい契約形態」を
解説いたしました。
こちらはあくまで目安ですので、全ての条件に合致しない場合でもメリットが出せる場合もございます。
ぜひご相談ください。
三井住友ファイナンス＆リースグループの
太陽光ソリューションご紹介
企業の脱炭素への取り組みとして、エネルギー転換（電化）や省エネ対策の次に検討するのが、再生可能エネルギーの導入です。三井住友ファイナンス＆リースグループでは「太陽光発電の自家発電・自家消費（PPAモデル含む）」「CO2フリー電気メニュー」の双方から、お客さまの脱炭素への取り組みをサポート致します。
- ※ PPAとは、「Power Purchase Agreement」の略で、太陽光発電設備をお客さまの建物の屋根に無償で設置し、発電した電力のうち、お使いになった分だけを買い取って頂く契約形態です。
- ※ 現在、一時的にCO2フリー電力小売の新規受付を停止しております（2022年4月時点）
