太陽光発電設備の導入をご検討中のお客さまから、よくご質問をいただく内容についてまとめました。

「自社の敷地内に太陽光発電設備を設置した場合、どのくらいの発電量を確保できるのか」「設備導入（購入・リース）、電力調達のPPAと各種手法があるが、どれが自社に合っているのか」など、三井住友ファイナンス＆リースグループの豊富な太陽光発電設備導入の知見をもとに解説します。

• 屋根の耐荷重が10～15kg/㎡以上である

  太陽光パネルを支えるための最低限の基準として、10～15kg/㎡以上の耐荷重が必要です。耐荷重が不明の場合は、新築時の設計会社またはゼネコンへお問い合わせください。

• 建屋が築30年未満である

  太陽光パネルは長期にわたって設置することが予想されるため、建て替えの可能性が低い築年数の建物への設置がおすすめです。

• 建屋や土地が自社所有である

  太陽光パネルは長期にわたって設置することが予想されるため、自社がオーナーである建屋や土地への設置がおすすめです。

• 積雪が少なく、日陰にならない場所である

  十分な発電量を確保するために、太陽光が届きやすい積雪が少なく、日陰にならない場所に太陽光パネルを設置するのがおすすめです。

• 地耐力が十分である

  遊休地や駐車場に太陽光パネルを設置する場合、太陽光パネルの重さに耐えられる十分な地耐力が必要です。

PPAモデルを導入するとなった場合、現行の電力契約と比較して、メリットを出すためには工夫が必要です。ここでは、その条件についてご紹介します。

• 屋根上に設置でき、その屋根が折板屋根（ハゼあり）であること

  折板屋根とは、金属屋根の代表的な工法の一つで、工場、駐車場など鉄骨の建物に多く使われています。この形状の屋根だと、太陽光パネルを比較的設置しやすいため、施工工事費用を抑えることができます。

• 屋根面積が広いこと

  ある一定以上の屋根面積がないと発電規模が確保できず、経済合理性の伴うサービス料金になりません。できるだけ広い屋根が効果的です。

• 現状の需要電力（契約電力）が大きいこと

  ある一定以上の需要電力がないと自家消費できず、経済合理性の伴うサービス料金になりません。できるだけ大きな需要電力が効果的です。

こちらはあくまで目安ですので、全ての条件に合致しない場合でもメリットが出せる可能性がございます。ぜひご相談ください。